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三割高下に向かえ

三割高下に向かえ

投資家は、
 株価が上がれば下がるほど、
 手放したくない心理になる。


逆に、
下げ相場の時は、
 恐くてなかなか買いにくいのが真実。


そこで、
 通常、その株が位置していたところから、
 
 三割上がったら利食い売りをしなさい、
 三割下がったら買ってもよい、

 という日安を示した格言である。

経験的に
 三割上下が相場の転機
 と見ているわけで、

迷いやすい投資家へのアドバイスある。
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活況日本株

活況日本株、
 いつか来る「天井サイン」を見逃すな

   経済ジャーナリスト・西野武彦

日経平均株価が
 6日、リーマン・ショック後の高値である
 1万1339円(2010年4月5日終値)を上回るなど順調に上昇しています。

円安相場に加えて
金融相場の色彩も強まってきており、
投資家としては
 どこで天井を打ち値下がりに転じるのか、
 判断が難しくなっています。


1月16日付のこのコラム
 「『もっと上がるはず』株の売買惑わす心理戦に克つ」でも少し触れたテーマですが、

どこまで値上がりしたら天井なのか、
 その見分け方について考えてみましょう。


直近の株価が天井かどうかを見分けるには、

いくつかの方法があります。

まず、
 売買高や売買代金に注目することです。

天井が近くなると、
 特に1日の売買高が急増します。


東証1部では
 1日の売買高が20億株、
 売買代金では2兆円を超えるかどうかが
 活況かどうかのメドとされています。

売買高が30億株、
 売買代金が3兆円を超える日が
 何日も続くと相場は過熱しており、

 「目先天井」という見方が強まります。


逆に売買高が10億株を割り込み、
 売買代金が1兆円を下回る日が続けば
 相場は不振で、
 底入れも近いと判断される傾向があります。


ちなみに
 昨年12月半ば以降は
 売買高30億株超、
 売買代金2兆円超という日が
 東証1部で連日のように続いており、

 先週2月1日は
  売買高が36.9億株、
  売買代金は2.3兆円に上っています。

売買が活発なら、
 日経平均をはじめとする株価などの上昇ピッチも
 早くなるのが普通です。

しかし
 
売買高や売買代金が増えているにもかかわらず
 株価の上昇ピッチが遅くなり、
 上昇幅も小さくなれば天井が近い証拠です。



特に株価がほとんど上昇しなかったり、
 むしろ値下がりしたりする場合は
 要注意です。

売買が高水準なのに
(1)株価がほとんど上がらない=売りと買いが拮抗している
(2)値下がりしてしまう=売りが買いを上回っている


 ことをそれぞれ意味しているため、
 
その後には
 大暴落がやってくる
 可能性も考えられるのです。


そういう意味では、
 売買高や売買代金の推移だけでなく、
 それに合わせて株価がどんな反応をしているかを
 注意深く見守る必要があるのです。

また、
 現在の上昇相場をもたらしたものが何なのか、
 その理由(原因)が分かれば、
 相場の今後を読むうえで大きな参考になります。

原因が円安であれば、
 円安が一段落して円高方向に向かえば
 上昇相場は終わりを告げます。

景気や企業業績の好転をきっかけにした
 「業績相場であれば、
  それが悪化する予想が出れば
  上昇相場は終わりです
 (1月9日付「景気、政策効果… 株の買い時・売り時をつかむコツ」参照)。

金融緩和などによる
 カネ余り現象がもたらした「金融相場」は、
 景気に明るさが見えて
 企業が設備投資を積極化するようになったり、
 金利が上昇して債券の魅力が高まったりすれば
 上昇局面が終わりを迎える可能性が高まります。

外国人投資家の
 大幅な買い越しによって始まった上昇相場は、
 外国人が売り越しに転じた時点で下げに向かいます。

米国の株高がもたらした世界同時株高なら、
 米国株が値下がりに転じれば
 世界同時株安となる可能性があります。

昨秋からの日本株高の原因は
 円高修正(日本の輸出株の業績好転=株高)に期待した
 外国人投資家の大幅な買い越しにあります。


今年に入ってからも外国人の買い越しは続いている一方、
 日本の機関投資家
 (銀行、生命・損害保険会社、投資信託、証券会社など)は
 一貫して売り越しを続けています。

個人投資家は
 現物では売り越し、
 信用取引では買い越しています。

つまり、
個人の長期投資家は
 利食い売りを優先し、

短期投資家は
 目先の利ザヤを稼ぐため頻繁に
 売り買いしているという構図になっているようです。

このように見てみると、
日本株がいつ天井を打つか、
そのカギを握っているのは
 外国人投資家の動向であることは明白です。

外国人の買い越し額が大幅に縮小し
 売り越しに転じれば、
 日本株は目先天井となり
 大きく値下がりに向かう可能性が出てきます。

外国人投資家が
 日本株売りに転じるきっかけ
があるとすれば、

(1)円・ドル相場が円安から一転して円高に戻る

(2)円安が行き過ぎ、外国人投資家に為替差損が発生する
   (1月30日付「円安第2ラウンドの日本株 外国人が見切る分岐点」参照)

(3)米国株が大暴落し、
   その損失を穴埋めするため利益が出ている日本株などを売却する


3つのケースが考えられます。

そういう意味では、
 今年もまた外国人投資家の動向から目を離すことができません。

なお、
 外国人投資家や機関投資家、
 個人投資家などが日本株をどの程度売買しているかを知るには、

東京証券取引所のwebサイトで公表している
 「投資部門別 株式売買状況」の週間、月間、年間のデータを調べるか、
 それらのデータを定期的に掲載している日本経済新聞
 (電子版ではマーケット「マーケットニュース」)を利用するのが便利です。

株価変動要因とは

ミクロ経済的要因

それぞれの企業個別ベースでの株価変動要因を挙げていきます。

配当金
配当金も株価への影響を与えます。
通常増配(配当が増えること)や
 復配(これまで配当がでなかったものが出るようになること)は
 ポジティブで
減配(配当が減ること)や
 無配転落(配当金がでなくなること)は悪材料です。

株主優待
銘柄の中には
 株主優待が非常に人気化している企業があります。

特にこうした株主優待が人気の株式の場合、
 株主優待の制度変更が株価に大きな影響を与えるケースがあります。

増資発表(公募増資・第三者割当増資)
企業は資金調達が必要な場合に
 「増資」という手続きをとることがあります。
この増資発表というのは
 会社の資金調達により財務状況は健全化しますが、
その会社の発行済株式総数が増加するため、
 結果的に1株あたりの利益の減少につながりやすいというリスクがあります。

TOB(株式公開買い付け)
TOB(株式公開買い付け)とは、
 第三者が当該企業の株式を一定の目的の元、
 価格を公開して買い付ける行為のことを指します。
一般的には
 株式を購入する事での経営権の確保や
 一定割合以上の株式を取得することを目的に行われます。
実施される価格帯にもよりますが、
 多くの場合は
 相場よりも高い価格での買い付けとなりますので、
 株価にも大きな影響を与えます。

日経225銘柄への組み入れ
東証1部銘柄限定ですが、
 日経新聞が算出している
 日経225(いわゆる日経平均)への組み入れや組み外しなどは
 当該銘柄に対して大きな影響を与えることになります。
ここでは、
 日経225(日経平均)への組み入れ・外しが株価に与える影響を検証します。

単元株数の見直し
株式の売買単位を「単元株」と呼びます。
この単元株の株数は
 企業がある程度それぞれ決めてよいことになっています。
例えば
 単元株が1株の会社であれば
 1株単位で売買ができますが、
 単元株が1000株の会社は
 1000株単位でしか通常売買できません。
この単元未満株の見直しは
 株の流動性と企業の株主管理コストに影響を与えます。

株価の変動要因とは

株価の変動要因を分析

株価というものは
 需要(買い手)と供給(売り手)のバランスにより決まる

しかし、
 そうした需給のバランスをつくる様々な要因があって、
 需給は変動するわけです。

では、
 株価はどんな理由で動くのか?


株価が上下する理由を分析しよう
 株価というものは、
  美人投票にたとえられるように
  買いたい人が増えれば価値は上昇し、
  逆に売りたい人が増えれば価値が下落していきます。

しかし、
 こうした人気というのは、
 ある日突然ということは余りありません
 (ないわけではありませんが・・・)

そうなる必然性がやはりあるのです。
ここでは、
 そうした株価が上下する理由
 (人気が出たりなくなったりする理由)を分析していきます。


企業業績・利益

株価を変動させる大きな要因が
  企業業績・利益です。


株式とは
 会社の権利を分割したものですから、
 会社がたくさん利益をだせば、
その分、
 1株あたりの利益が増える=1株の価値が増大するということにつながります。

ちなみに、
 株価を動かす要因・理由は
 すべてこの企業業績や利益に帰結します。
つまり、
 上下する要因は企業業績や利益がどう変化するのか?
 ということに尽きるわけです。

株価で言えば、
 「一株に対する利益」というのが最も重要です。


例えば、
1億円の利益をあげていた会社が
 
1万株しか発行していなければ
 1株あたりの利益は1万円ですが、
 
1億株発行していれば
 1株あたりの利益は1円にしかなりません。


マクロ経済的要因
経済情勢など
 企業をとりまく経済環境全体
 (日本や世界)における要因を挙げていきます。

 トップダウンアプローチにおいてよく利用されます。

為替レート
為替レートは
 一部の企業にとって企業業績に大きな影響を与えます。
特に
 輸出企業や輸入企業には大きな影響があります。

また、
 日本は経済的に輸出を多く行っているため、
 為替レートは様々な形で景気に影響を与えるため
 業績への寄与も大きいものです。

金利水準
金利水準とは
 公定歩合(現在は無担保コール翌日物金利)などの短期金利や、
 10年国債の金利といった長期金利があります。

こうした金利の水準は
 企業の資金調達に対する影響があるほか、
 金利水準と景気が連動する面もあるため、
 株価にも影響を与えます。

景気指標・経済指標
GDP(国内総生産)
 鉱工業生産指数など様々な景気指標も株価へ大きく影響をあたえます。
中でもこうした景気指数は先行指標、
 一致指標、
 遅行指標に分類されます。
ここでは、
 様々な景気指標の重要性や株価への影響について解説します。

要人発言・政府発表
株価に影響をあたえる事象として
 要人発言や政府による発表があります。
こうした発言は景気に対する大きな影響や
 為替レートの変動など大きな影響力がありますので、
 当然株式市場に対しても影響を与えることになります。

株価の変動要因

株価の変動要因 
 
株価は
 企業の業績
 その企業を取り巻く情勢によって変化を続けています。

日本であれば(おおよそですが)
 企業業績が好調であれば株価が上昇し、
 業績が悪化すれば株価が下落します。


また、
 海外の株式市場と連動した株価の動きを見せることもあります。

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